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体外受精の妊娠率・生産率

体外受精など生殖補助医療の成績 - 岡山二人クリニック|岡山市の望妊(不妊)治療クリニック ☚ 詳細はこちらをご確認ください
生殖補助医療(体外受精・顕微授精・胚移植)
- 原因がみつからないままでも、また見つかった原因が取り除けないままでも、カバーしようという試みです。
- 保険診療での生殖補助医療の適用は、「卵管性不妊」、「男性不妊」、「機能性不妊」、「一般治療が無効であった場合」が対象とされています。
- 保険診療では、女性年齢43歳未満で、胚移植回数にも制限(1子あたり40歳未満6回まで、40-42歳3回まで)があります。
- 女性加齢や器質性病変(子宮内膜症や子宮筋腫など)などで、生殖補助医療の妊娠期待率が低下します。
- 保険診療において「卵巣刺激と排卵抑制」、「体外受精と顕微授精」、「新鮮胚移植と融解胚移植」、これらの治療方針を予め治療計画として決めておく必要があります。
- これらの理解のためには、まずは動画や資料をご確認いただき、そのうえで診察室での説明や治療方針の提示をおこなっています。
- 事前に夫婦一緒に受診して治療計画作成を行う必要があります。婚姻関係を証明する住民票などの提出も必要になります。
妊娠の期待率を高める
- 保険診療では、「どこの医療機関でも費用は同じ」とされていますが、成績も同じなのでしょうか?
- 女性年齢(加齢で一般的には成績低下)、治療回数(回数増加で一般的には成績低下)など条件にもよりますので、施設間の単純比較は困難なのですが、女性年齢層別データなどから、受診する医療機関の成績「どれくらい妊娠出産(生産率)が期待できるのか?」を知っておくことが大切です。
- 統計データは必ずしも個人にあてはまるとは言えません。
- 施設・設備・マンパワー力量などの品質管理はもちろんです。
- 個々のカップルの状況に合わせた治療方針を選択する必要があります。
- 「卵子の成熟に合わせて治療する」ことが重要で、このため当院では職員のモチベーションを結集し、体外受精の土曜・日曜・祝日の診療もおこなっています。
